塾向け教材プログラミング教育導入ガイド

塾向けプログラミング教材の選び方|費用と運営負担で比較

(更新: 2026年9月2日
塾向けプログラミング教材の選び方|費用と運営負担で比較

読了時間:約8分 / 対象:学習塾・学童保育の経営者・運営担当者

プログラミング教室を開設したいが、「フランチャイズは費用が高すぎる」「専門講師を採用できない」という壁に当たっていませんか。

この記事では、塾経営者が教材を選ぶときに本当に見るべき3つの判断軸を解説します。FC型と教材提供型のコスト差、講師なしで回せる自学自習モデルの見極め方、共通テスト「情報I」への対応状況まで、実際の数字をもとに整理しています。

この記事でわかること

  • フランチャイズ vs 教材のみ導入、3年間の総コスト差
  • 専門講師なしでプログラミングコースを運営するための条件
  • 共通テスト「情報I」に対応したカリキュラムの選び方
  • 導入前に確認すべき7つのチェックリスト

塾向けプログラミング教材とは

塾向けプログラミング教材とは、学習塾や学童保育が自校のカリキュラムにプログラミング学習を組み込むために設計された、B2B向けの教育コンテンツおよび学習管理システム(LMS)です。GMOメディアと船井総合研究所の『2025年 子ども向け情報教育市場規模調査』(外部サイト・新しいタブで開きます)によれば、2025年の子ども向け情報教育市場は352億円(前年比138.7%)で、内訳は従来のプログラミング教育市場が267億円、受験系情報教育市場が85億円です。塾にとってプログラミングコースの開設は、集客力と収益性を高める手段のひとつになっています。

しかし、教材の選び方を間違えると「初期費用が重すぎて回収できない」「講師が確保できず開講できない」といった問題に直面します(プログラミング教室の導入失敗パターンも参考にしてください)。この記事では、塾経営者が教材を選ぶ際に確認すべき3つの判断軸(費用・運営負担・カリキュラム)を解説し、主要サービスの実データに基づいた比較を行います。

352億円
子ども向け情報教育市場(2025年)
前年比138.7%。GMOメディア×船井総合研究所
86.7%
教員が「情報教育の実践に不安がある」
スプリックス調査
49.6万人
共通テスト志願者数
令和8年度(2026年1月実施)496,237人。大学入試センター

なぜ今、塾にプログラミング教材が必要なのか

文部科学省は小学校のプログラミング教育について「小学校プログラミング教育の手引」(外部サイト・新しいタブで開きます)を公表しており、第三版は令和2年(2020年)2月に改訂されています。そして2025年には、大学入学共通テストの「情報I」として受験科目に組み込まれました。2026年度は2回目の出題です。Z会の出題分析(外部サイト・新しいタブで開きます)は、次のように書いています。

大問数は昨年度同様4題だったが、マーク数は60と、昨年度の51から大幅に増えた。

⚠️2026年度「情報I」の難化傾向

同じZ会の分析(外部サイト・新しいタブで開きます)によれば「教科書の内容を暗記していないと正解できないような知識問題の配点は10点程度である」とされ、残りは初見テーマをその場で理解しながら解く問題が中心です。プログラミングの実践経験が得点に結びつきやすい領域といえます。

教える側の準備も追いついていません。スプリックスの調査では、86.7%の教員が「情報教育の実践に不安がある」と回答(外部サイト・新しいタブで開きます)し、「生徒の理解度が共通テストのレベルに追いついているのか分からない」という回答も53.6%ありました。なお、この調査の対象範囲・時期・サンプル数は公開情報からは確認できませんでした。

この「学校教育の欠落」を補完することが、学習塾がプログラミング教材を導入する最大の動機となっています。

判断軸①:費用 — 3年間の総コストで比較する

塾向けプログラミング教材の費用構造は、大きくフランチャイズ(FC)型と教材提供(ライセンス)型に分かれます。表面上の月額料金だけで判断すると、長期的なコスト差を見落とす原因になります。

フランチャイズ(FC)型の費用構造

FC型は、本部のブランド名、集客ノウハウ、研修制度を一括で享受できるため、立ち上げのスピード感に優れます。ただし、継続的なロイヤリティが経営を圧迫するケースがあります。

大手プログラミングFCでは、おおむね以下のような費用が発生します。以下はFC各社の公開条件を集めた一般的な水準で、特定の統計にもとづくものではありません。 実際の金額は必ず各社の資料でご確認ください。

  • 加盟金:100万〜300万円
  • 月額固定費:3万〜5万円
  • ロイヤリティ:売上の10〜20%(または生徒数に応じた変動制)
  • 生徒側の追加費用:PC使用料、教材ライセンス、検定受検料など

仮に月商30万円の教室を3年間運営した場合、加盟金200万円+月額4万円×36ヶ月+ロイヤリティ15%×30万円×36ヶ月の合計で、約550万円のコストが発生します。

教材提供(ライセンス)型の費用構造

教材提供型は、自塾のブランドを維持したまま、教材やLMSだけを導入する形態です。加盟金・ロイヤリティが不要なケースが多く、利益率を確保しやすい構造です。

教材提供型の中でも、費用構造はサービスによって大きく異なります。月額固定制(生徒数が増えても費用が変わらない)と従量課金制(生徒1人あたりの課金)があります。

クラフトプラスの場合、費用は以下の通りです。

  • 初期導入費:11,000円(税込・契約時に1回のみ)
  • 基本利用料:11,000円/月(税込・生徒数に関係なくかかる定額分)
  • 席単価:生徒1人あたり1,980円/月(税込・標準コース)
  • 加盟金・ロイヤリティ:なし
  • 最低契約期間:なし(月単位で解約可能)

生徒10人を3年間維持した場合の総コストは、初期導入費11,000円+(基本利用料11,000円+1,980円×10人)×36ヶ月で約112万円です。

高コスト構造

FC型(大手プログラミングFC)

  • 加盟金100万〜300万円が必要
  • 売上の10〜20%をロイヤリティとして支払い
  • 月額固定費3〜5万円が生徒数に関係なく発生
  • 3年間の総コスト:約550万円(月商30万円の場合)

低コスト構造

教材提供型(クラフトプラス)

  • 初期導入費は11,000円
  • ロイヤリティなし(売上はすべて自校の収益)
  • 月額は基本利用料11,000円+生徒数に連動(1,980円/生徒)
  • 3年間の総コスト:約112万円(生徒10名の場合)

コスト比較で必ず確認すべき5項目

  1. 加盟金・初期費用の総額(設備費・保証金を含む)
  2. 月額固定費(生徒数ゼロでも発生するか)
  3. ロイヤリティ(売上連動型か固定か、何%か)
  4. 生徒側の追加負担(教材費・ライセンス費・検定費)
  5. 解約条件(最低契約期間・違約金の有無)

判断軸②:運営負担 — 専門講師なしで回せるか

塾経営者がプログラミングコースの導入をためらう最大の理由は、「教えられる人材がいない」という問題です。スプリックスの調査で86.7%の教員が「情報教育の実践に不安がある」と答えている(外部サイト・新しいタブで開きます)ことからも、教えられる人材の不足は学校現場にも共通する課題だとわかります。

リスク

講師依存型の運営

  • プログラミング+教育の両スキルを持つ人材は希少
  • IT業界は人材流動性が高く、講師が辞めるとコース継続困難
  • 新しい講師が入るたびにカリキュラム研修が必要

メリット

自学自習型の運営

  • 既存スタッフが見守り役を務めるだけで運営可能
  • 講師の離職にコースが左右されない
  • 動画教材・LMSが教育の本体を担う

自学自習型教材という選択肢

自学自習型の教材を選べば、既存スタッフが見守り役を務めるだけでプログラミングコースを運営できます。この場合、スタッフにプログラミングの専門知識は不要です。

クラフトプラスでは、講師1名で最大3名の生徒を指導する形を推奨しています。生徒は自学自習型のPDF教材に沿って自分のペースで進めるため、スタッフの役割は「進捗の見守り」と「困ったときのサポート」に限定されます。

運営負担のチェックポイント

教材を比較する際は、以下を確認してください。①専門講師の採用が必要か ②既存スタッフへの研修の有無と所要時間 ③講師1人あたりの対応可能生徒数 ④教材準備にかかる時間(毎回の授業前準備が不要か)

判断軸③:カリキュラム — 入試対応と長期継続性

共通テスト「情報I」の出題傾向

2026年度の共通テストでは、マーク数が前年の51から60へ増えました(共通テスト情報Ⅰへの対策詳細)。Z会の分析(外部サイト・新しいタブで開きます)によれば、教科書内容の暗記で正解できる知識問題の配点は10点程度で、残りは初見のテーマをその場で理解しながら解く問題が中心です。プログラミング分野では、共通テスト用手順記述標準言語(DNCL)の理解が求められます。

塾が選ぶべき教材は、単なる「遊び」ではなく、将来的に入試対策にもつながる体系的なカリキュラムを持つものです。

ビジュアル言語からテキスト言語への移行

小学校低学年にはブロックコーディング(ビジュアルプログラミング)が適していますが、中学生以降はPythonなどのテキストコーディングへの段階的な移行が必要です。

クラフトプラスのカリキュラムは、小学1年生から中学3年生まで2〜3年分のボリュームを持ちます。ブロックコーディングとPythonの両方を同じワールド上で学習できる設計で、言語が異なるだけでワールド自体は共通しています。生徒はビジュアル言語で学んだ概念をそのままテキスト言語に発展させることができます。

💡カリキュラムのチェックポイント

①対象年齢と学年の幅 ②ビジュアル→テキスト言語の移行パスがあるか ③カリキュラムの総ボリューム(何年分か) ④共通テスト「情報I」との接続性 ⑤教材の更新頻度と追加費用の有無

教材タイプ別の特徴と選び方

塾向けプログラミング教材は、大きく4つのタイプに分類できます。

ゲーム・エンタメ型

マインクラフトやロブロックスなどのゲームプラットフォームを使った教材です。総務省の実証事例(外部サイト・新しいタブで開きます)も「マインクラフトで行う学習活動は総じて子どもの取り組む意欲が強い傾向がみられる」としており、子どもの食いつきが良いのが特徴です。ただし体験授業からの成約率を比較した公開データは見つけられませんでした。 クラフトプラスもこのタイプに該当します。

ロボット・ハードウェア型

ロボットキットやマイコンボードを使った教材です。「手で触れて動かせる」体験型の強みがあります。ただし、キットの購入費用(生徒1人あたり数万円)と物理的なスペースの確保が必要です。

検定試験連動型

プログラミング能力検定やジュニア・プログラミング検定と連動した教材です。「合格」という明確なゴールが保護者への説得材料になり、退会防止(リテンション)にも効果的です。

本格コーディング型

HTML/CSS、JavaScript、Python、Unityなどの本格的なプログラミング言語を学ぶ教材です。中高生向けに将来のキャリアや大学入試に直結する実力が身につきます。講師のスキル要件が高くなりがちです。

導入形態の比較

項目FC型教材提供型(固定月額制)教材提供型(従量課金制)
初期費用100万〜600万円以上40万〜50万円程度1万〜5万円程度
月額費用固定3〜5万円+ロイヤリティ5万〜6万円(固定)生徒数×1,000〜2,000円
ブランド本部のブランドを使用自校名義で運営可自校名義で運営可
講師要件研修あり(本部提供)不要〜低い不要〜低い
集客サポートあり(本部提供)限定的限定的
利益率生徒数が多いほど圧迫生徒数が多いほど向上一定(従量のため)

導入前の最終チェックリスト

教材を最終決定する前に、以下の7項目を確認してください。

  1. 無料体験の有無 — 実際に教材を触って操作感や品質を確認できるか
  2. 解約条件 — 最低契約期間、解約時の違約金の有無
  3. サポート体制 — 導入後の問い合わせ対応の速さと範囲
  4. ブランディング — 自校名義でコースを運営できるか(ホワイトラベル対応)
  5. 対応端末 — 自校が保有するPC、iPad、Chromebook等で動作するか
  6. 教材更新 — 新コンテンツの追加頻度と追加費用
  7. 収益シミュレーション — 生徒数ごとの損益分岐点が明確に示されているか

クラフトプラスは無料でお試しいただけます

クラフトプラスでは、ワールドデータの一部を無料で体験いただけます。加盟金・ロイヤリティはなく、費用は基本利用料11,000円/月+席単価1,980円/生徒(税込・標準コース)です。生徒1人からスタートできます。まずは無料お試しで教材の品質をご確認ください。

まとめ

塾向けプログラミング教材を選ぶ際は、3年間の総コスト、専門講師なしで運営できる設計、共通テスト「情報I」への対応を含むカリキュラムの体系性の3つを同時に満たす教材を選ぶことが、持続的な収益と教育品質の両立につながります。

2026年度の「情報I」はマーク数が51から60へ増え(外部サイト・新しいタブで開きます)、教科書の暗記では対応しきれない出題が中心になっています。この流れを踏まえて、低リスクで始められる教材から導入を検討してみてはいかがでしょうか。

なお学童保育は学習塾と条件が異なります。学年が混ざる・滞在時間が長い・保護者との距離が近いという前提での進め方は学童でプログラミングを始めるにはにまとめました。

プログラミング教材の導入にご興味がありますか?

14日間・生徒2名分の席で、実際のアプリをお試しいただけます

無料トライアルを申し込む

この記事を書いたのは 株式会社セカンドラボ(クラフトプラス編集部)です。

学習塾・学童・学校向けに、教育版マインクラフトを使った学習教材を提供しています。 記事の数字は公的統計・各社の公表資料など一次情報にあたって書き、出典へのリンクを本文に置いています。

※ 本記事の情報は2026年9月時点の内容です。正確性についてはできる限り配慮しておりますが、保証するものではありません。最新情報は各サービス提供元の公式サイトをご確認ください。

関連記事